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営業コンサルタント 新規開拓営業 提案営業 営業力強化 営業改革のアイエスジーコンサルティング株式会社 |
新着情報 |
2023.4.9.
社長のための営業改革コラム第8回を更新しました。
題名は、「会社強みは、強みとして認識しないと、銭には変わらない」です。
左側のメニューの下から3番目、社長のための営業改革コラムをご参照ください。
2022.5
「あなたの会社へ訪問セミナー」を企画・内容刷新致しました。
営業改革コンサルティングをご検討の方にお勧めです。是非、代表者西本の人となりと他社には無い、どんな営業マンでも受注が取れる独自のノウハウをご体験くださ い。詳しくは、左側メニューの「あなたの会社へ訪問セミナー」をご覧ください。
− 中略 −
2009.11.
11月9日「1シート提案営業」に続く二冊目の本がダイヤモンド社から発売
書名は「営業トーク不要!最強の提案シート」
副題−どんな営業マンでも面白いほど受注が取れる
アマゾンへのリンクはこちらから
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高校生でもできる提案営業、新規開拓営業の仕組みを作り、それを 全営業マンに実行して頂き、徹底的な実行管理を行うことで、 クライアントの会社全体の売上を上げる、それが当社の営業改革 コンサルティングの特徴です。
経営・営業コンサルタント歴35年、ダイヤモンド社から著書2冊、 セミナー実績多数の代表者西本が、直接、コンサルティングを実施 致します。
様々な業種・業態、規模、営業の特性に応じて、完全個別対応し、 あなたの会社の営業改革を実現させ、売上を上げます。
あなたの会社の営業部に出来るだけ早期に売上成果を上げて頂き、 営業改革の成功体験を蓄積しながら、強い営業部へと変身させます。
こんなお悩みをお持ちであれば、左側メニューの営業改革ステップ、 コンサルティングご検討の方へ、をご覧ください。お役に立ちます。 「我社の営業マンは、「御用聞き営業」しかできない」 「出来る営業マンとそうでない営業マンの能力差が大き過ぎる」 「営業部が、「個人商店」の集まりになっている」 「我社の営業部には、効果的な営業ツールが少ない」 →だから営業が強くならない、新規開拓できない、売上が上がらない
これらは全て、当社の営業改革コンサルティングで、解決できます。 |
西本雅也の著書、著作 |
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「どんな営業マンでも受注が取れる!1シート提案営業」
(ダイヤモンド社)
>>西本雅也プロフィールはこちら |
オープンセミナー |
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みずほ総合研究所様、りそな総合研究所様、日本経営合理化協会様、 大阪府工業協会様、潟Wェイック様などの大手セミナー機関様、 また、自社企画・開催(満足頂けない場合は、完全返金保証付き)で、 オープンセミナーを開催しています。 |
合理化協会で社長のための「経営コラム」を連載 |
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2006年の第1号から、2015年の第89号まで、約10年間、 日本経営合理化協会のホームページ上に、社長向けの経営コラムを 連載していました。 題名は、『西本雅也の”社長が行う営業改革”「営業の中身は会社が 決めなさい!」』です。 |
社長のための無料営業改革相談 |
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自社の営業部、営業内容等々に問題意識をお持ちの経営者の方々を 対象に、無料でご相談をお受けしています。 代表者西本が、直接、お答えしています。 ご相談内容を詳しく書いて頂ければ、その分、具体的にお答えでき ます。何でも構いませんので、お気軽に、ご相談ください。
尚、ご相談後にこちらから電話するとか、営業活動を仕掛ける等々は、 いっさい、致しませんので、ご安心ください。 ご相談に対して、メールでご返信するのみです。 |
社長のための営業改革コラム |
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合理化協会て10年間連載した社長向けのコラムを、全面的に加筆 修正し、社長のための営業改革コラムとして、2022年5月より、 月1回の更新を基本として、概ね随時更新で連載。社長の視点、 会社の視点から、売上成果が出る営業改革のやり方をご紹介してい ます。 |
○2024年4月25日(木) 16時50分時点の主なマーケット指標 |
日経225 − 37,628.48円(-831.60円) NYダウ − 38,460.92ドル(-42.77ドル) 米ドル/円 − 155.55円(+0.21円) ユーロ/円 − 166.69円(+0.52) WTI原油先物− 82.91ドル(+0.10ドル)
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■2024年4月25日(木)のちょっと気になるトピックス |
− IHI子会社燃費データ改ざん 船舶エンジンの9割 −
重工大手IHIは24日、船舶などのエンジンを製造する子会社が、燃費性能の データを改ざんしていたと発表した。
実際より性能が高いように偽って販売していた。 改ざんは約40年前から行われていた可能性がある。
国土交通省は同日、船舶用の不正について、5月末までに中間報告を行うよ う指示した。 今後、立ち入り検査を視野に入れて詳しく調べる。
IHIをめぐっては、5年前にも主力の航空機エンジン事業で不正が発覚しており、 企業体質が厳しく問わわれそうだ。
発表によると、子会社IHI原動機は、2003年以降に出荷した船舶用エンジン の9割超にあたる4215台で改ざんしていた。
鉄道車両や発電機など陸上用も約2割の146台で判明した。
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■2024年4月24日(水)のちょっと気になるトピックス |
− 手形決済期限短縮 受け取り企業6割 プラス影響 資金繰りが緩和 −
約束手かせ他の決済期限を60日に短縮する下請け法の庵用見直しで、手 形を受け取る企業の約6割がぷらい影響があると評価していることが東京商工 立サーチの調査で分かった。
中小企業の多くが発行側として利用している事例も確認された。 下請法は中小企業管理取引にも適用され、規模の小さい企業が指導を受け る恐れもあり、注意が必要だ。
調査は4月上旬に行われ、全国約4500社から回答があった。 近く公表する。
プラス影響の理由としては、8割が「資金繰りが緩和される」と答え、2割超の 企業が「借入金を圧縮できる」と歓迎した。
大手企業からの入金が早くなれば、発注先への支払も改善できるとの声もあ った。
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